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認知症グループホームは、多くの高齢者と家族にとって重要な介護施設です。
しかし入居者が追い出されるケースがあるのをご存知でしょうか。
この記事では、認知症グループホームの基本情報を紹介するとともに、追い出される理由やその対処法について詳しく解説します。
この記事を読むと、万が一の退去勧告に適切に対処するための知識を身につけられます。
認知症グループホームでの生活を送るためにも、ぜひ参考にしてください。
【基本知識】認知症グループホームとは専門的なケアをする施設
認知症グループホームは、認知症の方々が安心して生活できるようサポートする施設です。
ここでは、認知症グループホームについて以下のポイントを詳しく解説します。
- 認知症グループホームに入居する条件
- 認知症グループホームの特徴
それぞれの項目について、わかりやすく説明します。
認知症グループホームに入居する条件
認知症グループホームに入居するには、以下のような条件を満たしている必要があります。
- 認知症の診断：専門医（内科、神経内科、精神科など）による診断が必要
- 年齢制限：原則65歳以上（40歳～64歳の場合、特定疾病による認知症であれば入居可能）
- 要介護度：要介護1～5、または要支援2の認定が必要
- 住所要件：原則として施設と同じ自治体に住民票がある方（特例で他自治体の方も入居可能な場合あり）
- 集団生活への適応：他の入居者との共同生活に支障がない方
- 経済面：生活保護受給者（他の条件を満たしているのが前提）
認知症グループホームの入居を検討されている方は、上記の条件を参考に、自分に合った施設を探しましょう。
下記の記事でも、認知症グループホームの入居条件を詳しく解説しています。
認知症グループホームの特徴
認知症グループホームは、認知症の方々にとって理想的な生活環境を提供する施設です。
少人数での共同生活を通じて、入居者一人ひとりに寄り添ったケアを実現しています。
家庭的な雰囲気の中で、日常生活の活動を入居者とスタッフが協力しておこなうのも特徴です。
たとえば、食事の準備や掃除、洗濯などを一緒におこない、認知症の症状を和らげ、穏やかな生活を送れます。
また、5〜9人程度の少人数で生活し「なじみの関係」を築きやすい環境を整えているのも認知症グループホームの特徴です。
「なじみの関係」を構築しているのは、入居者の心身状態を安定させる効果があるとされています。
そもそも認知症グループホームの目的は、入居者一人ひとりを生活の主体者として尊重し「その人らしい生活」を送れるよう支援する点です。
レクリエーションの実施により、入居者同士コミュニケーションを取ったり地域活動に参加したりするため、従業員はサポートしています。
参考：公益社団法人日本認知症グループホーム協会「グループホームとは？」
認知症グループホームを追い出されることはある
入居者が認知症グループホームから追い出されるケースがあります。
そもそも認知症グループホームには、退去要件が定められているため、施設側から退去するよう求められるのです。
認知症グループホームでは、5〜9人程度の少人数で生活し「なじみの関係」を構築する関係から、退去要件に該当した方は退去するよう伝えられます。
認知症グループホームに入居する前には、施設側と「入居契約書」や「重要事項説明書」のやり取りがおこなわれます。
退去要件は施設によって異なりますが、入居前の「入居契約書」や「重要事項説明書」に記載されているので、退去要件を見ておきましょう。
なお、退去するよう求められて従わなかった場合、施設側から訴えられるようなトラブルへ発展する可能性もあるため注意が必要です。
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認知症グループホームを追い出される代表的な理由
認知症グループホームは、認知症の方向けの施設ですが、以下のような理由から退去を求められるケースがあります。
- 暴言や暴力行為などの迷惑行為があった
- 共同生活が難しくなった
- 継続的な医療処置が必要になった
- 要介護度が改善または重くなった
- 入院などによる長期不在が発生した
- 自傷行為が頻発した
- 入居時の虚偽報告が発覚した
- 利用料の支払いが滞った
- 施設の経営が破綻した
それぞれの理由について詳しく見ていきましょう。
暴言や暴力行為などの迷惑行為があった
認知症の症状によって、他の入居者やスタッフに迷惑をかけてしまう行為が続く場合、退去となるケースがあります。
たとえば、暴言や暴力、性的嫌がらせなどが該当します。
上記のような行為は、認知症による不安や混乱が原因の可能性があります。
暴言や暴力行為以外で、以下のようなシーンが見られる場合は注意してください。
- 他の入居者の部屋へ勝手に入る
- 物を投げたり盗んだりする
共同生活を円滑に進めるためには、他の環境への移行が必要となる場合があります。
共同生活が難しくなった
認知症グループホームは共同生活になるため、認知症の進行度によっては、追い出される可能性もあります。
たとえば、他の入居者への迷惑行為だけでなく、従業員では対応しきれない事態になった際、追い出されるでしょう。
主な理由としてあげられるのが、医療的なニーズです。
入居者の身体能力が著しく低下した際、認知症グループホームでは対応できなくなってしまうため、追い出される事態になるのです。
ベッドで寝たきり生活になったり他の入居者と同じ食生活が送れなくなったりした方は注意しましょう。
継続的な医療処置が必要になった
認知症グループホームでは、医療行為には限りがあるため、施設内で対応できないと追い出されます。
高度な医療処置が必要になった場合、病院のような専門的な医療機関への転院が必要となり、退去となる場合があります。
認知症グループホームには通常、医師や看護師が常駐していません。
介護職員は血圧測定や傷の処置など、基本的なケアはおこなえますが、専門的な医療行為は法律で制限されています。
ただし、近年では看取りまで対応するグループホームも増えています。
入居時に、どの程度の医療処置まで対応可能か確認しておくのが大切です。
要介護度が改善または重くなった
要介護度が改善したり重くなったりしても退去を求められます。
認知症グループホームは通常、要支援2以上の方を対象としているためです。
要介護度の改善は喜ばしい反面、同時に住まいの変更を検討する必要が出てくる可能性があります。
要介護度の変化で追い出される場合、ケアマネジャーと相談し、在宅生活への復帰や、サービス付き高齢者向け住宅など、他の選択肢を探る必要があります。
また、要介護度が重度になった場合も、施設によっては対応しきれないと判断され、退去を求められるので注意しましょう。
以下の記事では、要支援1でも受けられるサービスを解説しているので、あわせてご覧ください。
関連記事：要支援1で受けられるサービスは？要支援1に適した介護施設も解説
入院などによる長期不在が発生した
入居者が長期入院のような事態になると、認知症グループホームからの退去を求められるケースもあります。
通常、3カ月以上の入院で退去の検討対象となる傾向です。
長期入院による退去には主に以下の理由があります。
- 経済的な問題：医療費と二重負担になるため
- 入居待ち：他の入居希望者へ部屋を提供できるようにするため
ただし、短期間の入院であれば退去にならない可能性もあるため、施設側に何カ月不在になって良いか確認しましょう。
入院が必要になった場合、まず施設やケアマネジャーに相談し、状況に応じた対応を検討するのが大切です。
自傷行為が頻発した
認知症の方が自傷行為を繰り返す場合、グループホームからの退去を求められる可能性があります。
本人の安全を確保するだけでなく、他の入居者やスタッフの安全も考慮するためです。
たとえば、繰り返し頭を壁に打ち付けたり自分の腕や手を噛んだりなどがあげられます。
上記のような行為は、本人の苦痛や不安が表現されているケースが多く、適切な対応が必要です。
しかし、認知症グループホームでの対応には限界がある場合、より専門的なケアが可能な施設への移動を検討する必要があるのです。
家族、医療関係者、施設スタッフが協力して、本人にとって良い選択ができるよう努めましょう。
入居時の虚偽報告が発覚した
認知症グループホームへの入居時に虚偽の申告をした場合、追い出される事態に発展します。
施設運営の信頼性や他の入居者への安全に関わる重要な問題になるからです。
入居時には通常、本人の状態や既往歴、服薬情報などの詳細な情報提供が求められます。
入居前の情報は適切なケアプランを立てる上で重要な事項です。
しかし、入居を急ぐあまり、情報を隠したり虚偽の申告をしたりするケースがあるのです。
虚偽報告は発覚した時点で信頼関係を損なうだけでなく、本人に適切なケアが提供できないリスクも生じます。
入居時には、たとえ不利になる可能性があっても、正確な情報を提供するのが重要です。
利用料の支払いが滞った
認知症グループホームの利用料金の支払いが滞ると、最終的には退去を求められます。
料金未払いが発生すると、施設運営の継続性に関わる問題と捉えられてしまうからです。
最終的には他の入居者へのサービス提供にも影響を及ぼす可能性があります。
多くの施設では、支払いが滞った場合、すぐに退去を求めるのではなく、まず家族や身元引受人に連絡し、支払いの相談をします。
しかし、長期間にわたって支払いがおこなわれないと、退去の検討段階に入るため、料金未払いは避けましょう。
猶予期間は、3〜6カ月程度に設定されるケースが大半です。
料金の支払いが困難になった場合は、早めに施設側に相談するのが重要です。
支払い計画の見直しや利用できる社会保障制度の紹介など、施設側から提案される可能性もあります。
また、入居前に料金体系や支払い方法について十分に理解しておくのも大切です。
予期せぬ事態に備えて、家族間で費用負担の方法を事前に話し合っておきましょう。
以下の記事では、老人ホームで利用料が払えなくなった事態を例に、対処法を解説しているので、あわせて参考にしてください。
関連記事：老人ホームの費用が払えない！原因から対処法まで解説
施設の経営が破綻した
認知症グループホームの経営が破綻してしまった場合も、施設を追い出される理由の1つです。
そもそも認知症グループホームの多くが民間企業によって運営されているため、経営破綻の可能性もゼロとは言えません。
たとえばA社が認知症グループホームを運営していた場合、経営破綻によってB社が引き継ぐケースもあります。
経営が引き継がれれば認知症グループホームを追い出されずに済みますが、引き継がれなければ施設閉鎖につながります。
施設探しでお困りの場合は「入居無料相談」から気軽にお問い合わせください。
認知症グループホームを追い出されそうなときに確認すべきチェックポイント
認知症グループホームから追い出されそうな場合、本人や家族にとって大きな不安を感じるでしょう。
しかし、適切に対応すれば、トラブルを回避できる可能性を高めてくれます。
ここでは、認知症グループホームを追い出されそうなときにときに確認すべきチェックポイントを解説します。
- 退去理由の正当性を確認する
- 退去の期日を確認する
- 入居一時金が返金されるか確認する
- 居室の原状回復をすべきか確認する
それぞれの確認事項について詳しく見ていきましょう。
退去理由の正当性を確認する
認知症グループホームからの退去要請を受けた場合、正当性があるか以下のポイントを確認しましょう。
- 契約書に記載された退去要件に該当しているか
- 法的に問題がないか
退去理由に疑問や不満がある方は、まず施設の相談窓口や管理者と話し合いましょう。
それでも解決しない場合は、地域の介護保険課や国民健康保険団体連合会などの公的機関に相談するのも検討しましょう。
退去理由の正当性を確認すると、不当な退去を防ぐだけでなく、本人に合ったケア方法を見出すきっかけにもなります。
冷静に状況を分析し、適切な対応を取りましょう。
なお、追い出される理由に不満があり、裁判に持ち込むのも1つの選択肢になりますが、時間や費用がかかるので注意しましょう。
退去の期日を確認する
認知症グループホームを追い出される前に、退去期限を確認しましょう。
退去期限を確認しておくと、余裕を持って次の入居先を探すためのスケジュールを立てられます。
多くの場合、認知症グループホームでは退去までに一定の猶予期間を設けています。
一般的には90日程度の猶予期間が与えられる傾向にありますが、施設によって異なるので注意してください。
退去期日を把握し計画的に行動できれば、適切な次の入居先を見つけられます。
また、今の施設とも良好な関係を保ちながら、円滑な退去を進められる可能性が高まります。
退去までの時間を有効に活用し、本人に合った次の生活環境を整えていきましょう。
入居一時金が返金されるか確認する
認知症グループホームを追い出されるのが確定した場合、入居一時金が返金されるか確認しておきましょう。
認知症グループホームの入居一時金とは、賃貸物件でたとえると「敷金」に該当します。
退去時にかかる清掃費や修繕費にあてられ、施設ごとに定められた規則に則って償却されます。
つまり、認知症グループホームで定められた償却期間より短い期間で退去すれば、入居一時金の一部が返金される可能性があるのです。
多くの場合で「入居契約書」に償却期間が記載されているので、追い出される前に記載内容を確認しておきましょう。
居室の原状回復をすべきか確認する
認知症グループホームの多くが賃貸物件のように、居室を原状回復すべき範囲が定められています。
居室の経年劣化が原因の場合、原状回復にかかる費用は施設側の負担になります。
しかし、入居者側の過失や不注意が原因と認められると、本人や家族が修繕・修復費用を負担しなければいけません。
トラブル防止の観点から国土交通省の「原状回復をめぐるトラブルとガイドライン」に従っているケースが大半です。
ガイドラインに沿った内容でないと判断した場合、客観的な視点によるアドバイスを受けるためにも、公的機関へ相談しましょう。
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認知症グループホームを追い出される前にやっておきたいこと
認知症グループホームを追い出される前には、確認すべき事項だけでなく、やるべき事項もあります。
- 地域包括支援センターに相談する
- 医療機関へ受診する
- 次の施設探しを始める
それぞれ、やるべき事項について詳しく解説していきます。
地域包括支援センターに相談する
認知症グループホームからの退去を求められた場合、地域包括支援センターに相談するのは有効な手段です。
地域包括支援センターは、高齢者の総合的な相談窓口として機能しており、介護や福祉に関する幅広い支援を提供しています。
地域包括支援センターに相談する際は、以下のような情報を整理しておくと効果的です。
- 退去を求められた経緯と理由
- 現在の入居者の状態（要介護度、認知症の程度など）
- 家族の希望（在宅介護の可能性、希望する施設のタイプなど）
- 経済的な状況（利用可能な介護保険サービスの範囲など）
地域包括支援センターの専門家は、上記の情報を基に解決策を提案してくれます。
場合によっては、直接施設側と交渉してくれたり、新たな入居先の候補を紹介してくれたりするケースもあります。
専門家のサポートを受けられるので、より良い解決策が見つかります。
医療機関へ受診する
認知症グループホームを追い出される前に、医療機関で受診してもらっておくのがおすすめです。
追い出される理由が認知症の悪化や健康状態が原因になっている可能性があり、今後のケアプランを決めるのに役立ちます。
仮に次の施設が見つかっていたとしても、認知症の進行度によっては、受け入れを断られる可能性があります。
退去後の生活環境を円滑に決めるためにも、入居者のサポート範囲を判断できるよう事前に医療機関で診察してもらってから次の施設を探しましょう。
次の施設探しを始める
健康診断を受けて体調に問題ないと診断してもらったら、認知症グループホームから追い出される前に次の入居先を探し始めましょう。
次の施設を探す際のポイントは以下のとおりです。
- 本人の状態に合った施設タイプの選択
- 立地条件の考慮（家族の訪問のしやすさなど）
- 施設の雰囲気や介護方針の確認
- 費用の検討
具体的な探し方としては、以下のような方法があります。
- インターネットで介護施設検索サイトを利用する
- ケアマネージャーや地域包括支援センターに相談する
- 知人や親族からの紹介を得る
- 介護施設の見学会や説明会に参加する
気になる施設が見つかったら、実際に見学に行き、自分の目で確認するのが大切です。
次の施設探しは時間と労力がかかる作業ですが、本人に合った環境を見つけるための重要なプロセスです。
施設やケアマネージャーと相談しながら、慎重に選んでいきましょう。
以下の記事では認知症でも入居可能な施設を解説しているので、ぜひ参考にしてください。
関連記事：認知症でも入居可能な施設はある？【PART2】～認知症でも入れる施設と特徴～
認知症グループホームから追い出される前に施設に確認をしておこう！【まとめ】
認知症グループホームからの退去は、さまざまな理由で起こり得る事態です。
主な退去理由には、迷惑行為、医療処置の必要性、要介護度の改善、長期入院、自傷行為、虚偽報告、料金未払いなどがあります。
これらの状況に直面した場合、冷静に対応するのが重要です。
まず、退去理由の正当性と退去期日を確認し、地域包括支援センターに相談するのをおすすめします。
専門家のアドバイスを受けながら、本人の状態に合った次の入居先を探すのが大切です。
家族や専門家と相談しながら、次のステップに向けて前向きに取り組んでいきましょう。
大阪を中心に、多数の高齢者向けの介護施設の情報を掲載する「いいケアネット」では、老人ホームに関する疑問やそれにまつわる情報を「いいケアジャーナル」で随時更新中です。
認知症グループホームから追い出される問題でよくある質問
ここからは、認知症グループホームを追い出される問題でよくある質問を取り上げます。
- 認知症グループホーム以外で次の施設におすすめなのはどこ？
- 認知症グループホームから脱走したら責任はどちらになるの？
順番に解説していくので、ぜひ参考にしてください。
認知症グループホーム以外で次の施設におすすめなのはどこ？
認知症グループホームを追い出される理由が、認知症の進行度や健康状態などが原因の場合、専門的な医療ケアが必要になります。
認知症グループホームより、専門的な医療ケアを受けられる以下の施設を検討しましょう。
| 施設の種類 | おすすめする理由 |
| 特別養護老人ホーム | 原則65歳以上で要介護3以上の方が対象。
常に介護が必要な方が対象になるため、日常生活の支援を実施しているため。 |
| 介護医療院 | 長期にわたった療養を目的にしている施設。
日常生活を送る上で必要な医療ケアを受けられるため。 |
施設探しでお困りの場合は「入居無料相談」から気軽にお問い合わせください。
認知症グループホームから脱走したら責任はどちらになるの？
認知症グループホームに入居している方が脱走し、何かしらのトラブルが発生した場合、施設側で責任を負わないケースがあります。
【施設側で責任を負うケース】
脱走した過去がある入居者に対し、安全対策を取れていないと判断された場合
【施設側の責任にならないケース】
入居者の脱走が予測できなかったり、家族が脱走の可能性を施設に伝えていなかったりした場合
入居者が脱走しただけでなく、事件や事故に巻き込まれる事態を防ぐためにも、入居前に責任の所在や安全対策について話し合っておきましょう。
この記事の監修者
いいケアネット事務局
突然倒れた、転んで頭を打ったなど、ご自身やご家族の介護を身近に感じるきっかけはそれぞれです。 いいケアネットでは、いざという時のために役立つ介護の知識や介護施設についてご紹介します。
