「ホスピスってどんな施設なんですか?」
「親の入院先として検討しているので、入院条件や費用相場を詳しく知りたい。」
このような疑問はありませんか?
ホスピスは、実際は医療処置に縛られず、残された時間を自分らしく穏やかに過ごすための場所です。患者本人の痛みをやわらげ、心の平穏を保ち、ご家族とも安心して過ごせるよう配慮された環境が整っています。
本記事では、「ホスピスとは何か?」という基本から、対象者、入居条件、費用相場を解説します。緩和ケアとの違いや、ホスピスケアを受けられる施設も紹介しているので、参考にしてみてください。
ホスピスとは苦痛を和らげ最期の時を穏やかに過ごす場所
ホスピスは1967年にイギリスのロンドン郊外で、がん末期患者の全人的苦痛をチームを組んでケアする取り組みから始まりました。また、ホスピスという言葉は、最期の時を穏やかに過ごすために行われる、苦痛を和らげる治療やケアのことを指す言葉です。似たような言葉に「ホスピタル」がありますが、病院を指すため、ホスピスとは異なります。
ホスピスについて理解を深めるためのポイントは、以下の4つです。
- ホスピスの対象者
- ホスピスの入居条件
- 緩和ケアとの違い
- ホスピスで行われる代表的な3つのケア
現在は介護施設や緩和ケア病棟以外でも、お別れまでの間を過ごす場所という意味合いもあります。ホスピスとはどのような場所なのか、詳しく解説していきます。
ホスピスの対象者
ホスピスは病気を治すことよりも苦痛を和らげ、穏やかな最期を迎えたい方を対象とした施設です。
病気の種類や年齢に関係なく利用できますが、安全面に配慮が必要な認知症の方などは、施設の体制によって受け入れが難しいこともあります。
以下の状況に当てはまる方は、ホスピスの利用を検討してみてください。
- 苦痛を和らげ、穏やかに最期を迎えたい方
- 病気の根治が難しい方
- 手術や抗がん剤治療などを望まない方
- 自身の病状を理解し、納得して入居できる方
ホスピスの対象者は治療を望まない方や根治が難しい方が対象で、本人の意思と納得を何よりも大切にします。
ホスピスの入居条件
ホスピスへの入居に公的な基準は設けられていません。原則として、病気の苦痛を和らげ、自分らしい終末期を過ごしたいと願うすべての人が対象です。
入居条件に決まりはないものの、以下のように施設ごとに基準を設けています。
- 要支援・要介護の認定を受けている
- 厚生労働大臣が定める特定疾病に該当する
- 今後の見通しについて説明を受けている
ホスピスへの入居は本人や家族の意思が尊重される一方で、具体的な受け入れ基準は施設によって異なるため、事前に確認しておくことが重要です。
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緩和ケアとの違い
ホスピスで行われる「ホスピスケア」は「緩和ケア」と共通する部分が多いです。どちらも患者様の身体的なつらさを軽減し、心のケアに重点を置きます。
しかし、ホスピスと緩和ケアの言葉が持つ意味合いは異なります。
ホスピス | 緩和ケア | |
目的 | 最期まで希望通り生きられるよう全人的ケアを行う | 心身のつらさをコントロールし、普段通りの生活ができるようサポートを行う |
対象者 | 治癒が望めない時期から終末期まで | 治療中から歳末期まで |
医療ケア | 大きな違いはなし | 大きな違いはなし |
費用 | 大きな違いはなし | 大きな違いはなし |
ホスピスと緩和ケア最大の違いは、ケアが提供される対象者です。どちらも生活の質向上が目的ですが、介入時期が大きく違います。
ホスピスで行われる代表的な3つのケア
ホスピスで行われるのは身体的ケア以外にも、精神的ケア、社会的ケアを含めた総合的ケアを行います。
ホスピスで行われる代表的なケアは、以下の3つです。
ケアの内容 | ケアの詳細 |
身体的ケア | 病気によって引き起こされる苦痛や不快を和らげる身体的なケアや治療を行う 例:医療用麻薬や鎮痛剤の使用 |
精神的ケア | 病気や死への恐怖などを和らげるため、チームでサポートを行う 例:医師・看護師・カウンセラー |
社会的ケア | 患者や家族の経済的負担を緩和する 例:経済的な相談・相続のサポート |
医師や看護師、薬剤師、医療ソーシャルワーカー、リハ ビリテーション、栄養士など多くの人が関わり、心身だけでなく経済的負担にも寄り添ってくれます。
ホスピスに入所させるメリット
病院や介護施設でホスピスケアを受ける最大のメリットは、専門的なケアと家族の負担軽減です。家族だけでケアを担うのは労力とストレスをともなうため、大切な時間を共に過ごす「家族」としての役割に集中できます。
ホスピスに入所させる代表的なメリットは、以下の3つです。
- 何かあればすぐに対応してくれる
- 医師やスタッフが近くにいる安心感がある
- 家族の負担を減らせる
医師や看護師が常駐し急な体調変化にも対応できるので、患者様自身も安心して過ごせます。
家族の身体的・精神的な介護負担を大幅に軽減できるので、家族との時間を大切にできます。
ホスピスに入所させるデメリット
病院や施設に入所すれば面会時間が制限されてしまうため、会える時間が限られるデメリットがあります。また、在宅ホスピスを比較すると、費用が高額になります。
ホスピスに入所させる代表的なデメリットは、以下の3つです。
- 入院費や食費に加え、差額ベッド代など費用がかかる
- 個室を選ぶと健康保険が適用されず費用が高額になる
- 常に側に居られず不安感を感じてしまう可能性がある
ホスピスに入所させる大きなデメリットは、金銭的な負担と面会時間の制限です。
容体急変時や最期が近い場合など、状況によっては面会時間の制限が緩和されたり、宿泊が可能になったりする場合もあるため、事前に確認しておくと良いでしょう。
ホスピスケアを受けられる3つの場所【費用相場も紹介】
ホスピスケアは大きく分けると、看護やケアの専門家にお願いする方法と、在宅の2つに分かれます。
患者様の状態やご家族の状態に応じて、主に以下の3つの場所で提供されています。
- 緩和ケア病棟
- サービス付き高齢者向け住宅・有料老人ホーム
- 在宅ホスピス
患者様が最期まで自分らしく、尊厳を保って過ごせる場所を探すためにも、それぞれの特性を理解することが重要です。もっとも適した環境はどこなのか考えるためにも、3つの場所を詳しく紹介していきます。
緩和ケア病棟
病院にあるホスピスは「緩和ケア病棟」と呼ばれ、病気の治療が難しくなった方や、ご自身でホスピスケアを希望された方が移ってきます。
自己負担額によって費用は変わりますが、10割負担の場合、以下のように入院日数に応じて日額の基本料金が設定されています。
入院日数 | 緩和ケア病棟の基本料金(日額) |
1~30日 | 48,700円~51,070円 |
31~60日 | 44,010円~45,540円 |
61日以上 | 33,000~33,500円 |
自己負担額が3割で1カ月入院した場合、1日あたり約14,610円〜15,321円ほど、食事代や差額別途代、雑費が必要です。
ただし、長期療養を目的とした入院はできず、一般的には1ヵ月程度の入院後に施設や自宅へ移行しなければいけません。
参考:厚生労働省|令和4年度診療報酬改定の概要
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サービス付き高齢者向け住宅・有料老人ホーム
最近はホスピスケアを提供するサービス付き有料老人ホームや、有料老人ホームも増え、病院のように入居期間の定めがありません。公的施設の場合は一時金不要、施設によっては入居期間が短いホスピスは入居一時金がかからないケースもあります。
施設に入居した場合、以下の費用が必要です。
- 居住費
- 施設の維持費や水道光熱費
- 食費
- 介護保険サービス利用料
- おむつ代などの雑費
介護保険対象のサービス費は保険が適用され、自己負担は1割から3割の範囲で済みます。もし終末期のケアが必要となり、所定の条件を満たせば「看取り介護加算」が追加されることもあります。
居住費の目安は月15〜30万円程度、医療や介護費用に月5〜25万円程度必要となる場合が多いです。
関連記事:サービス付き高齢者向け住宅の問題点とは?失敗しない選び方も解説
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在宅ホスピス
在宅ホスピスは、住み慣れた自宅で最期の時間を迎えたい方にとって、経済的にも精神的にもメリットの大きい選択肢です。
月額5〜7万円程度の費用は施設入居と比べて大幅に安く、公的保険制度を活用すると家族の経済的負担を軽減できます。
在宅ホスピスは、以下のように考えている方におすすめです。
- 自宅での療養を希望される患者様とご家族
- 施設の入居費用に不安を感じている方
- 家族が在宅でのケアに協力できる環境がある方
- 訪問診療や訪問看護などのサービスを受けられる地域にお住まいの方
定期的に医師と看護師が訪問し診察やケアを行ってもらえ、何かあればいつでも駆けつけてもらえる安心感があります。
住み慣れた家で過ごす時間は、患者様にとって何よりの安らぎとなるでしょう。
関連記事:
末期がんの在宅医療と在宅介護について
在宅介護のメリットやデメリットは?家族の負担ポイントなどを解説!
ホスピスとは心穏やかに過ごす場所!あなたと家族の「もしも」に備えよう
ホスピスは、治療ではなく心身の苦痛をやわらげながら穏やかな時間を過ごすための施設です。
対象者や入所条件、受けられるケアの種類は施設によって異なり、在宅ホスピスで自宅ケアを受ける選択肢もあります。
本記事を参考に、ご家族と過ごすかけがえのない時間をどう支えるか考えてみてください。
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監修者 一般社団法人全国介護事業者連盟 理事長会 斉藤 正行
一般社団法人全国介護事業者連盟理事長。立命館大学卒業後、複数の介護関連企業で要職を歴任し、日本介護ベンチャーコンサルティンググループを設立。講演活動やメディア出演も多数。