訪問看護を受けるには手続きが必要？相談先や利用の流れを解説

看護は必ずしも病院である必要はありません。現代では、訪問看護サービスを利用して、自宅で看護してもらう選択も可能です。

しかし、訪問看護の利用にあたって、「どのような流れで依頼すれば良いのか」と疑問を持つ方も多いでしょう。

今回は、訪問看護を利用する際の流れや相談先などを解説します。訪問看護を利用するメリット・デメリットやよくある質問もまとめているので、ぜひ参考にしてください。

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訪問看護を受けるために特別な手続きは必要ない

訪問看護の利用にあたって、特別な手続きは必要ありません。
ただし、訪問看護を利用する前に、いくつか準備しておくことがあります。たとえば、介護保険を利用して訪問看護サービスを受けたい場合は、「要介護認定」が必要です。

要介護認定を受けておかなければ、医療保険での訪問看護となり、利用に制限が設けられてしまいます。

また、医療保険および介護保険で訪問看護を受ける際には、主治医の「訪問看護指示書」が必要です。あらかじめ必要書類の準備を依頼しておくと、スムーズに訪問看護を利用できます。

訪問看護とは

訪問看護は、文字通り自宅などに訪問してもらい、看護サービスを受けることです。

医療保険もしくは介護保険を利用して訪問看護を受けることになり、どちらの保険が適用されるのかは、利用者の年齢や健康状態によるため一概にはいえません。

ここでは、訪問看護の対象者やサービス内容を解説します。

訪問看護の対象者

介護保険で訪問看護を利用できるのは、65歳以上で要支援・要介護認定を受けている方（第1号被保険者）です。

また、40〜64歳で介護保険上の特定疾病を患い、要支援・要介護認定を受けている方（第2号被保険者）も訪問看護の対象になります。

介護保険の対象者以外は、医療保険を利用して訪問看護を受けられます。

訪問看護で受けられるサービス

訪問看護で受けられる主なサービスは、以下の通りです。

• 血圧、脈拍、体温などの測定
• 病状のチェック
• 排泄、入浴の介助、清拭、洗髪
• 在宅酸素、カテーテルやドレーンチューブの管理
• 褥瘡の処置
• リハビリテーション
• 在宅での看取り
• 主治医・ケアマネジャー・薬剤師・歯科医師との連携

訪問看護で自宅に訪問するのは、医療機関や訪問看護ステーションから派遣される看護師や理学療法士、作業療法士などの医療従事者です。

医療的ケアが必要な場合は看護師、リハビリテーションが必要な場合は理学療法士や作業療法士など、看護内容に合わせて医療従事者が訪問します。

参考：厚生労働省『どんなサービスがあるの？ – 訪問看護』

訪問看護で受けられないサービス

訪問看護では、看護以外のサービスをはじめ、通院の付き添いなどの居宅外における支援は受けられません。訪問看護で受けられないサービスとして、以下のような例があげられます。

• 自宅以外でのサービス提供
• 買い物や調理などの家事全般
• 通院の付き添い
• ペットの世話や留守番
• 庭木の手入れや草むしり　など

訪問看護で受けられない支援を必要とする際は、自治体やケアマネージャーなどに相談すると、利用できるサービスを提案してもらえる場合があります。

訪問看護のサービス内容について詳しく知りたい方は、以下の記事もチェックしてみてください。

関連記事：訪問看護とは？～サービス内容を詳しく説明～

訪問看護を受けたいときの相談先

訪問看護を利用する際、どこへ相談しなければならないといったルールはありません。自治体や医療機関、専門家など、医療に関わりのある場所であればどこにでも相談できます。

• 主治医
• かかりつけの病院のスタッフ
• ケアマネージャー
• 居住介護支援事務所
• 自治体の専門（福祉）相談窓口
• 地域の民生委員
• 病院などの相談員
• ソーシャルワーカー
• 地域の社会福祉協議会
• 地域包括支援センター
• 訪問看護ステーション

相談後は必要な手続きや流れについて教えてもらえるほか、別の相談先があればあわせて確認できます。まずは、相談しやすい相手や場所に連絡してみてください。

訪問看護を利用するまでの流れ

ここからは、訪問看護を利用するまでの具体的な流れを解説します。

医療保険を利用する場合

医療保険を利用して訪問看護を受けるときは、最初に主治医に相談する必要があります。

介護保険を利用できる年齢に達していない場合は、基本的に医療保険となるため、主治医に訪問看護を受けたい要旨を伝えてください。

今後の必要な対応を教えてもらったら、訪問看護のための必要書類を揃えたり、訪問看護ステーションに連絡したりします。

医療機関に指示書を作成してもらうためには、1週間程度かかります。なお、自分から訪問看護について相談しなくても、主治医のほうから利用を進められるケースも少なくありません。

介護保険を利用する場合

訪問看護で介護保険を利用する場合は、要介護認定を受ける必要があります。要介護認定とは「介護が必要である」ことの証明です。要介護認定を受けていないと、医療保険による訪問看護に切り替わってしまうため注意しましょう。

要介護認定を受けた後は、ケアマネージャーと必要な看護内容を検討します。どのような看護を必要とするかは個人差があるため、ケアマネージャーと相談の上で決定するのが基本です。

看護プランが決定したら、ケアマネージャーから訪問看護ステーションに連絡を入れ、必要な書類の提出後に看護師が自宅を訪問します。

なお、要介護認定の審査には1カ月ほどの時間を要する点を頭に入れておきましょう。

訪問看護を受けるときは介護保険が優先される

訪問看護を受けるときは、医療保険と介護保険を同時に利用できません。

介護認定を受けている場合には、介護保険が優先されます。介護認定は原則1年ごとに更新が必要です。

そのため、利用者の状況の変化に伴い、利用する保険が切り替わる場合もあります。

なお、訪問看護は医療保険や介護保険を利用しなくても自費でサービスを受けられます。このような介護保険外サービスは、費用がかかるものの、充実したサポート内容が特徴です。保険の利用有無にかかわらず、必要に応じて検討してみてください。

訪問看護を受けるメリット

訪問看護を受ける主なメリットは、以下の通りです。

• 自宅での生活を維持できる
• 自宅で医療行為を受けられる
• 通院の必要がなくなる
• 個別のサポートを受けられる
• 家族の精神的な負担が減る

訪問看護は、利用者だけではなく、家族の負担を軽減できるメリットがあります。自宅で生活を続けられることは、利用者の生きがいや安心感にもつながります。

訪問看護を受けるデメリット

訪問看護を受ける主なデメリットは、以下の通りです。

• 訪問回数やサービス内容に制限がある
• 自宅以外ではサービスを受けられない
• 医療機関との連携が必要になる

自宅でできる医療行為には制限があります。また、病院のように機材や医療従事者が揃っていないため、急変時に対応しきれない可能性も考えられます。訪問看護で受けられるサービスを理解した上で、必要な支援を求めましょう。

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訪問看護を受けるには事前準備が必要【まとめ】

訪問看護を受ける場合、必要な手続きはありません。ただし、医療保険や介護保険を利用し、自己負担を減らしてサービスを受けるためには、事前準備が必要です。

主治医の「訪問看護指示書」や「要介護認定」など、あらかじめ必要な準備について把握しておくと、スムーズに利用を開始できます。

訪問看護を利用する背景は人によってさまざまです。訪問看護の利用を検討している方は、主治医や自治体の福祉相談窓口に相談してみてください。

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訪問看護を受ける際によくある質問

訪問看護は精神疾患も対象になる？

訪問看護は精神疾患も対象です。認知症の場合は介護保険を利用し、そのほかの精神疾患は医療保険を利用して訪問看護を受けられます。

なお、訪問看護サービスを受けるためには、主治医の「精神科訪問看護指示書」が必要です。

訪問看護の訪問回数はどのくらい？

介護保険を利用する場合、訪問看護の利用回数に上限はありません。そのため、必要なサポートを随時受けられるのが特徴です。ただし、介護保険の支給限度額を超える費用は、全額利用者の自己負担となる点に注意してください。

一方、医療保険を利用する場合、40歳未満であれば、利用回数は原則週3回までと定められています。