介護専門家が答えるQ&A

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高齢者に対する薬物療法 副作用を防ぐための方針を厚労省が初作成

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高齢者、特に75歳以上の高齢者の増加が著しい日本では、高齢者に対する薬物療法の需要がますます高くなってきています。一方で、加齢に伴う生理的な変化や、複数の疾患をそれぞれ治療するために投与された複数の薬物同士などにより、副作用が起こりやすくなっていることが問題になっています。さらに、生活機能や生活環境の変化によって、薬物の服用についても問題が生じやすい状況となっています。

 

2018年2月21日、厚生労働省はこれらの問題に対して、薬物療法の適正化を目指しており、高齢者の特徴に配慮したより良い薬物療法を実践するための基本留意事項をまとめたガイダンスとして、指針案を発表しました。

 

指針案の概要としては、下記の項目で構成されています。

 

1.ポリファーマシーの概念

2.多剤服用の現状

3.薬剤見直しの基本的な考え方やフローチャート

4.多剤服用時に注意する有害事象と診断、処方見直しのきっかけ

5.多剤服用の対策としての高齢者への薬物投与の留意事項

6.服薬支援

7.他職種・医療機関及び地域での協働

8.国民的理解の醸成

 

詳しくはこちらをご覧ください。

http://www.mhlw.go.jp/file/05-Shingikai-11121000-Iyakushokuhinkyoku-Soumuka/0000194792.pdf (高齢者の医薬品適正使用の指針(総論編)案)

 

指針案では、医療機関側に向けてのガイドラインがメインとなっていますが、医療を受ける側にもすべきことがあります。

 

まずは、薬物療法によって引き起こされる問題について、医療を受ける患者や家族・介護職員が理解する必要があります。薬物の減量によって、病状が改善するケースがあるということなども患者側が理解できていないと、治療方針を受け入れることができないことがあるかもしれません。

 

また、医療機関や地域の連携や、国民の理解に関しては、医療を受ける側も協力していかなければならないでしょう。

 

複数の医療機関で受診している患者の場合、服用している薬物を正確に伝えないと、重複したり薬物相互作用によって、副作用などの問題が発生する可能性があります。電子カルテなどにより、他の医療機関で診断・処方されたデータが共有されつつありますが、まだまだ普及しているとは言えません。

 

患者自身、家族、介護職員が処方されている薬物をしっかり把握して、別の医療機関には正確に伝え、定期的に見直しが必要であるということを理解することが大切になってきます。

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